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【ジュニアNISA】か【学資保険】か!あなたがどちらを選ぶべきか解説!

子育て

ジュニアNISAと学資保険のどっちを選べばいいのか・・・。

子供の教育資金を貯めるためにジュニアNISAと学資保険のどちらを選ぶべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか?

特にジュニアNISAの廃止が決定してからは逆に使いやすくなったこともあり自分の周りではジュニアNISAを開設している方が多い様に感じます。

しかしジュニアNISAと学資保険にはそれぞれに一長一短があり、家庭によって正解は違います。

そこで今回は、ジュニアNISAと学資保険のどちらを選ぶべきかを悩んでいるという方に向けて解説し、自分がなぜジュニアNISAを選んだがご説明していきます。

ぜひ、ご自分に適した方法を選んでいただければと思います。

1.ジュニアNISAと学資保険の賢い選び方

子供の教育資金を効率よく貯めるためには、①子供の年齢②あなたの働き方③家計状況によって選択肢を選ぶ必要があります。ここでは、ジュニアNISAと学資保険の違いや選ぶ基準についてお伝えします。

1-1. ジュニアNISAと学資保険の違い

ジュニアNISAと学資保険の最大のポイントはジュニアNISA=高い収益性が期待できる、学資保険=安全性が高いという所になります。

ジュニアNISA「高い収益性が期待できる」

ジュニアNISAは、証券会社で専用の口座を開設し、投資信託などの運用商品に投資します。そして、その口座による投資の収益が最長5年間非課税になる制度です。そのため、うまく投資先を選び利益を出すことができれば、大きく資金を増やすことも期待できます。

本ブログオススメの1つであるS&P500を投資先に選ぶと、年利7%で0才から18才まで運用したとすると100万円が約338万円(338%)となり高い収益性が期待できます。

しかし、当然ながら投資で損失を生む場合もあります。

つまり、預け入れた元本を下回ってしまう可能性があるのです。そのため、ジュニアNISAは高い収益性が期待できる反面、安全性は低いと言えます。

これも、S&P500は過去のデータから15年以上運用するとどの期間を切り取ってもプラスになるというデータによってある程度安心できるのではいかと考えます。

しかしジュニアNISAの場合、一度専用の口座を開設すると、金融機関の変更はできません。

もし途中で金融機関の対応や手数料などに不満があったとしても、その金融機関の口座を使い続ける必要があリマス。

変更ではなく廃止・新設の手続きをとれば別の金融機関でジュニアNISAの口座を開設することもできますが、その場合は廃止先に預け入れていた資金による配当金・売買益は課税の対象となってしまい、ジュニアNISAの恩恵を受けることはできません。

だからこそ、口座を開設する段階で、対応の手厚さや手数料など、詳しく調べておく必要があります。

学資保険「安全性が高い」

学資保険は、毎月一定の保険料を支払うことで、契約時に決めたタイミングや満期時に、まとまった金額が受けとれる保険です。

受け取れる金額は基本的に支払った保険料以上の金額に設定されています。

また、保険としての機能もあることから、お子さまのケガや契約者の方の万一のときにも保険金が支払われるため安心です。

1-2.余剰資金がある、投資期間が長い方にはジュニアNISAがオススメ

ジュニアNISAはリスクを伴う反面、高い収益性が期待できる選択肢です。しかし、教育資金というのはそのタイミングで必ず必要になる資金です。

そのため、比較的資金に余裕があるや投資期間が長い方(15年以上)にはジュニアNISAがオススメです。

ジュニアNISAの運用例

それでは、具体的な数字を入れて、ジュニアNISAの運用について考えてみます。ここでは、ジュニアNISAの上限である「年間80万円」を運用する場合を考えてみましょう。

年率7%で運用することができれば、最長の非課税期間である4年後には約112万円になります。

さらに「ロールオーバー」という制度を活用することで、お子さまが20歳になるまでは保有期間を延長することができます。

その結果、年率7%での運用が続けば、生まれたときに80万円で始めた運用が、18歳になるころには約270万円になります。つまりおよそ3.3倍になることになります。

これは、初年度にのみ80万円を投資した場合の利回りを計算したものです。ジュニアNISAでは2023年まで毎年80万円を最長4年間投資できます。

仮に320万円を14年間(4歳から18歳まで)運用すると約820万円と金額を大きくすることができます。

ジュニアNISAの注意点

ただし、どれくらいの利回りで運用できるかは、選択する運用商品や運用環境次第です。

そのため、今回紹介した7%を超えて運用できる場合もあれば、7%を下回る可能性、さらには元本割れする可能性もあります。

そのリスクを受け入れることができる状況であれば、ジュニアNISAで教育資金を運用することも選択肢としてはおすすめです。

1-3.安全性重視派は学資保険

教育資金というのはそのタイミングで必ず必要になる資金です。

ですので安全性を重視する人や、コツコツと資金を貯めていきたい人には、学資保険がおすすめです。

たとえば、満期時の受取り金額が400万円程の学資保険であれば、月々の支払いは2万円~4万円程度になるのが一般的です。安定的に教育資金を貯めることができるからです。

また安全性の高い学資保険ですが少しでもお得に学資保険に入りたい方は「返戻率」を重要することがオススメです。

「返戻率」とは?

返戻率とは「支払った保険料に対して、いくらの保険金がもらえるか」をパーセンテージで表したものです。

たとえば、支払った保険料が合計200万円で受け取る保険金が218万円の場合、返戻率は約109%になります。

ただし、下記の場合では返戻率が低くなるので注意が必要です。

・途中で解約した場合

・死亡など保障内容を充実させた場合

・支払い期間が長い場合

返戻率を上げる方法として『短期払い』があります。
例えば最初の5年間で全ての期間の保険料を払い終えるというものです。
 
短期払いのメリットとして、5年間であればお子さまが小学生になる前に、10年間であれば中学生になる前に、保険料の支払いを終えられる点が挙げられます。塾や部活動、私立の学校への進学など、お金がかかるタイミングで保険料を支払う必要がなくなるのです。

学資保険のシミュレーション

では、学資保険でも具体的な数字を入れて考えてみます。

たとえば、受取額を400万円に設定し、返戻率が109%だとすると約367万円の保険料を支払う必要があることになります。

ただし、先ほどもお伝えした通り、支払う期間が短ければ短いほど、返戻率は高くなる傾向にあり、ここの例で示したように単純に計算できるものではありません。

そのため、FPたちの力を借りながら、あなたの家庭にあったプランを立てる必要があります。

1-4.教育資金の用意には併用もあり

ここまでは、「ジュニアNISAのみ」あるいは「学資保険のみ」で教育資金を準備する方法を記載してきました。ジュニアNISAと学資保険には両方にメリット・デメリットがあります。

しかし、「ある程度の教育資金は確実に持っておきたいが、一方で資金を増やしたい」という方もいると思います。

そのような方は、ジュニアNISAと学資保険の併用という方法もあります。

ジュニアNISAと学資保険を併用することで、それぞれのメリットを生かしながら、お互いのデメリットを補うことが期待できるからです。

具体的な例としては、将来の教育資金のため毎月2万円を貯めることができる場合に、「ジュニアNISAに1万円、学資保険に1万円」というようにジュニアNISAと学資保険それぞれに資金を振り分ける方法です。

ただし、このジュニアNISAと学資保険の割合は「安全性と収益性のバランス」などをしっかりと考慮して決める必要があります。

年利7%の運用を期待して月1万円をジュニアNISAに振り分けたのに結果的に年利3%の運用に留まってしまった場合など、「思ったほど教育資金が貯まっていなかった」という可能性もあります。

両方を併用する場合あらゆるパターンを想定して検討することが重要です。

3. 【ジュニアNISA】か【学資保険】か!のまとめ

ジュニアNISAや学資保険などの金融商品は複雑なものが多いため、自身の勉強やFPが欠かせません。

また、ジュニアNISAに関しては現在2023年までで廃止が決定しており早めの行動が必要です。

教育資金は①子供の年齢②あなたの働き方③家計状況によって用意する選択肢が変わっていきますので、ご自身でしっかりと状況を把握し目標を持ってコツコツ進めていくことがオススメです。

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